年表(東京油問屋市場設立後から100周年まで)

年度 東京油問屋市場関連の動き 油脂業界・政治・
経済・社会の動き
明治14(1881)年 (2)問屋仲買油商組合設立  
18(1885)年 (9)大阪油商組合設立
(12)東京油商組合設立
- 伝染病流行死者多数発生
   19(1886)年  
22(1889)年   (2)大日本帝国憲法発布
(5)摂津製油設立
25(1892)年 (1)東京油問屋組合設立 (3)岡村製油設立
- 米澤製油所(現米澤製油)設立
  26(1893)年 (11)大阪油取引所設立 (1)商法改正(3)電話開通
27(1894)年 (8)日清戦争勃発
34(1901)年 (3)東京油問屋市場設立  
35(1902)年    - 盛産社(現太田油脂)設立
37(1904)年   (2)日露戦争勃発
40(1907)年   (3)日清豆粕製造(現日清製油)設立
42(1909)年   - 日本初の油出法の大豆搾油開始
大正3(1914)年 (7)大阪油取引所解散 (7)第一次世界大戦勃発
4(1915)年 - 大阪油商組合設立  
6(1917)年   (3)日華製油(現日華油脂)設立
11(1992)年   (4)豊年製油(現ホーネンコーポレーション)設立
12(1923)年   (9)関東大震災
14(1925)年   (12)味の素設立
昭和4(1929)年   (10)世界恐慌始まる
6(1931)年   (9)満州事変勃発
7(1932)年   (11)吉原製油設立
11(1936)年   (2)昭和産業設立
13(1938)年   (5)東京油脂工業設立
14(1939)年 (11)東京植物油卸商業組合設立 (9)第二次世界大戦勃発
16(1941)年       全国油脂販売業者連盟結成 (12)太平洋戦争勃発
19(1944)年       東京油脂卸統制組合に改組  
20(1945)年       東京油脂配合統制組合設立 (8)太平洋戦争終戦
21(1946)年   (2)三和油脂設立
(6)伊藤製油設立
22(1947)年 (5)東京都油脂商業協同組合設立 (5)日本国憲法施行
(10)東濱油脂工業(現リノール油脂)設立
(12)房総油脂工業(現ボーソー油脂)設立
23(1948)年   (3)日本糠油工業(現ニッコー製油)設立
24(1949)年 山崎講復活 (4)1ドル360円の為替レート実施

続く・・・